【建設業】熱中症対策の実態調査2026年最新版（100名）｜屋外94％の現場での「効果的な対策」（ダイイチ調べ）
建設現場の暑さは、単に気温が高いだけではありません。直射日光、照り返し、高所作業、重装備（ヘルメットや保護具）、休憩場所の制約など、複数の条件が同時に発生します。
こうした環境では、同じ熱中症対策グッズを使っても「現場でちゃんと機能するもの」と「実はあまり効いていないもの」がはっきり分かれます。
本記事では、建設業に特化した熱中症対策アンケートの結果をもとに、実態、課題、そして2026年に向けた改善ポイントを整理します。
※調査結果を引用する際は「ダイイチ調べ」と表記してください。
調査概要（ダイイチ調べ）
•アンケート名：建設業向け 熱中症対策調査
•調査日：2026年1月16日（Webアンケート）
•対象：全国／25歳以上55歳以下／男女／職業（会社員：正社員・契約/派遣、経営者・役員）／業種：建設業
•サンプル数：100（男性59、女性41）
調査結果サマリー
•熱中症対策が「必要」と答えた人は合計83％（必須47％＋部分的に必要36％）
•対策が必要な職種は現場スタッフが92.8％と圧倒的に多い
•対策が必要な場所は屋外が94.0％。建設業は屋外が主戦場
•2025年夏に使った対策はファン付きウェアが59.0％でトップ
•課題として最も多かったのは「効果が限定的だった」（48.2％）
•2026年に検討したいことは、最新ファン付きウェア（36％）だけでなく、高機能冷感インナー（35％）や水分・塩分補給の見直し（35％）も同じくらい検討されている
•2026年に重視したいテーマのトップは「職場環境の改善」（38％）
1）企業規模は50名未満が過半数。中小ほど「ムダのない対策設計」が重要
勤務先の従業員規模は、50名未満が54％で最多でした。次いで500名以上が16％、50〜99名が13％でした。
建設業は人員が流動的になりやすい業種です。だからこそ、導入した対策が現場で使われないと、費用がそのままムダになります。買う前に「誰が」「いつ」「どう使うか」まで決めておくことが、費用対効果を大きく左右します。
2）ユニフォーム導入は「全従業員」53％。一方で部分導入も44％
ユニフォーム（作業服）の導入規模は、全従業員が53％、部署・職種ごとに一部が44％、その他が3％でした。
全社導入が過半数である一方、4割強が部分導入です。現場作業員、現場監督、内勤スタッフでは働く環境が違うため、一律に同じ対策が合うとは限りません。職種や作業場所に合わせて対策を選ぶことが、現実的には効果的です。
3）熱中症対策は「必須」47％、「部分的に必要」36％で合計83％
83％が何らかの形で熱中症対策の必要性を感じています。
つまり、「やる・やらない」ではなく、「どんな対策をすべきか」をしっかり決めていくことが重要です。
4）費用負担は会社が中心66％。投資に見合う効果が求められる
費用負担は会社負担が66％、従業員負担が16％、会社と従業員が分担が18％でした。
会社負担が中心ということは、導入側の評価軸は厳しくなります。後半の設問でも「効果が限定的」「コストが高い」が上位であり、導入コスト以上の効果や満足度をしっかり出せないと導入失敗のリスクが高まることになります。
5）対策が必要な職種は「現場スタッフ」92.8％が圧倒的
熱中症対策が必要な職種（複数選択）は、現場スタッフが92.8％で突出しました。営業スタッフは28.9％、管理部門は10.8％です。
建設業の熱中症対策は、ほぼ「現場対策」と言い切れる数字です。どんなに性能が良い製品でも、現場の動きに合わない設計では続きません。まず現場スタッフが「使いやすい」と感じる設計を最優先にすることが大切です。
6）対策が必要な場所は「屋外」94.0％。屋外で回る仕組みが必須
必要な場所（複数選択）は、屋外が94.0％、屋内が30.1％でした。
建設業では屋外が圧倒的な主戦場です。室内環境とは全く異なります。直射日光の下でも、動き回りながら現実的に使い続けられる対策・仕組みが必要です。
7）選定基準は「冷却効果」が最重要。次に「動きやすさ」が続く
対策用品の選定で最も重視されているのは涼しさ・冷却効果です（83％）。
現場はまず「実際に涼しいか」を見ています。
次に重要なのが、動きやすさ（軽量・ストレッチなど）です（55％）。
さらに耐久性や洗濯のしやすさも一定の重視が見られます。
ここで大切なのは、デザインや価格よりも前に、体感として涼しいこと、そして作業を邪魔しないことが優先されている点です。
この優先順位に沿って選ばないと、後述の「効果が限定的だった」「使用率が低かった」という課題に直結しやすくなります。
8）2025年夏に使用した対策は「ファン付きウェア」59.0％が最多
2025年に実施した対策は、ユニフォームの観点では、ファン付きウェアが59％でトップ、高保冷剤・冷却ベストや冷却インナーも高くなっています。
他には、現場での帽子・キャップの着用や、水分・塩分補給品の充実などが企業対策として多いことがわかります。
9）満足度は「満足」72.3％だが、「満足していない」も27.7％
満足度は、とても満足が12.1％、概ね満足が60.2％で合計72.3％が満足。一方で、あまり満足していないが25.3％、不満があるが2.4％と、約3割が満足していない状況です。
3人に1人近くが課題を感じているのは軽視できません。
この「満足していない層」の課題を捉えていくことが、2026年の改善テーマに繋がります。
10）2025年の取り組み課題は「効果が限定的だった」48.2％が最多
取り組みの課題（複数回答）は、効果が限定的だったが48.2％でトップでした。次いでコストが高いが33.7％、運用が難しかったが19.3％、従業員の使用率が低かったが10.8％と続きます。
注目したいのは、「高い」よりも「効かない」が先に来ているという点です。求められているのは値下げではなく、現場で実感できる効果です。
また「運用が難しい」「使用率が低い」という声も一定数あり、導入後のルール作りや運用の工夫が成果を左右することがわかります。
11）2026年に向けて検討したい対策は「最新ファン付き」36％。「インナー」「補給の見直し」も35％で並ぶ
新たに検討したい対策（複数回答）は、最新のファン付きウェアが36％でトップ。
高機能冷感インナーと水分・塩分補給方法の見直しが各35％で並んでいます。
保冷剤・冷却ベストが23％、最新のペルチェプレート付きウェアが13％、作業環境改善（シェード・換気など）が16％、教育・研修強化が12％と続きます。
最多がファン付きウェアというのは2025年の対策でも同じでしたが、注目すべき点は「高機能冷感インナー」を2026年は一層必要・検討している企業が多いということです。
12）2026年に重視したいテーマは「職場環境の改善」38％がトップ
2026年に重視したいテーマは、職場環境の改善が38％でトップ。次いでコスト削減や効率化のノウハウが34％、熱中症対策商品の最新トレンドが33％、夏季の安全対策事例紹介が31％という順でした。
現場が求めているのは、新商品の情報だけではありません。
職場環境の改善を実施し、現場が満足する運用方法が同時に求められています。
熱中症対策商品の最新トレンドはきちんと追いながらも、「現場に定着する仕組みを整える」ことが2026年の重要テーマです。
考察：
建設業の熱中症対策は「装備」より先に、勝てる設計がある
今回の調査から、建設業で効果が出やすい考え方として3つのポイントが見えてきます。
① 屋外で機能することを最優先に考える
屋外が主戦場（94.0％）という結果の通り、屋外で成立しない対策は現場では役に立ちません。直射日光の下でも、動きながらでも使える運用を前提に設計することが必要です。
② 「涼しさ」と「動きやすさ」を外さない
選定基準の中心は「体感として涼しいか」「作業の邪魔にならないか」の2点です。ここがぶれると「効果が限定的だった」「結局使わない」という結果につながります。特に、2025年に比べて、高機能冷感インナーの必要性を感じている企業も多く、最新ウェア情報はチェックしておきましょう。
→ 熱中症対策ウェア総合カタログ2026｜法人向け・法令対応
③ 導入時に「運用のルール」まで決めておく
「運用が難しかった」（19.3％）「使用率が低かった」（10.8％）という声もありました。サイズの選び方、支給のルール、充電・洗濯・保管の担当者、補給のタイミングやルール。これらを導入時にセットで決めておくことで、現場への定着率と効果が格段に上がります。
ダイイチには、多くの建設業の方の現場の声をヒアリングし、熱中症対策の導入支援をしてきた実績があります。
お困りごとはなんでもお気軽にご相談ください。
